無窓居室とは？3つの種類と設計の注意点を建築法規の専門家が徹底解説

この記事でわかること

『無窓居室』とは？

無窓居室とは、その名の通り、窓がない居室のことです。無窓居室でも、絶対にNGというわけではありません。ただし、建築基準法の規定がかなり厳しくなります。

そして、無窓居室の種類はなんと全部で３種類もあります。

たとえば、採光上有効な開口部が不足している採光無窓になったら、停電になっても避難できるように非常用照明が必要になります。たとえば、排煙上有効な開口部が不足している排煙無窓になったら、排煙設備が必要になります。

こんな風に、どの無窓居室に該当するか、をチェックすることが非常に重要になってきます。

時間がない方は、この３つの検討式だけしっかり確認しておきましょう。

Q.無窓居室の検討は、居室だけでいいの？

無窓居室の対象となるのは、あくまで居室です。非居室だったら、無視でOKです。

Q.無窓居室の『消防法の無窓階』との違いとは？

消防法は、消防隊員の建築物内への進入できるかどうか、で判断されます。要は、消防隊員のための開口部を確認するもの。建築基準法の無窓居室の検討は、在館者が建築物内から避難できるかどうか、など在館者のために設けられています。

法律が違うので、まったくの別物ですが、ざっくり下記のような違いがあります。

項目	建築基準法（無窓居室）	消防法（無窓階）
判定の単位	居室ごと	階ごと
主な目的	居住者の健康・避難安全	消防隊の進入・消火活動
チェック内容	採光・換気・排煙の有効面積	消防隊が外から入れる窓があるか
該当した時の影響	非常用照明、排煙設備など	スプリンクラー、屋内消火栓など

採光無窓とは？

 採光無窓と言っても、３つの法文が絡み、内容もかなり複雑

採光無窓は、３つの無窓居室の中でも１番難しいです。採光無窓になってしまったら、3つの法文を確認する必要があります。

もし、採光が取れない場合、３つの法文を確認する必要があります。採光無窓については、かなり奥が深いので、別の記事でしっかりと解説しています。

まとめると、下記のようになります。

	検討が必要な居室	必要採光面積	検討方法	規制内容
法28条１項	住宅・学校・病院・診療所・寄宿舎等の居室	居室面積×1/5〜1/10 （用途によって異なる）	開口部×採光補正係数	絶対に適合が必要
法35条	全ての居室	居室面積×1/20	開口部×採光補正係数	直通階段  屋外階段  手すり高さ  敷地内通路  非常用の照明装置
法35条の３	全ての居室	居室面積×1/20	開口部×採光補正係数 （避難上有効な開口部を設けるでも可）	居室を区画する主要構造部を耐火構造又は不燃材料とする

詳しい計算方法については、下記の記事で確認してください。（採光補正係数は結構くせがあって、難しいです）

建築基準法には、避難規定というものがあります。その名の通り、建築物の避難のための規定です。この規定なんですが、すべての建築物が対象になるわけではなく、特殊建築物や３階以上の建築物などが対象になります。

そして、採光無窓になった場合も避難規定の対象となります。だから、一気に追加される規定が出てきてしまうのです。

避難規定については、下記の記事で解説しています。

落とし穴①法28条は必ず適合が必要

 法28条の対象となる住宅・学校・病院・診療所・寄宿舎等の居室は、採光無窓にできない

だから、住宅などで採光無窓を作りたい！と思っても、原則として、それはできないんです。これらの用途は、寝室等の用途に供することから、絶対に採光が取れる窓が必要なんです。

どんな居室が対象になるかは、下記の記事で詳しく説明しているので、ご確認ください。

落とし穴②木造建築物の場合、法35条の３は要注意

 木造建築物の場合、採光無窓は作れないと思った方がいい

なぜなら、法第35条の3は採光無窓になってしまった場合、耐火構造で区画するか、主要構造部を不燃材料にしなければならないから。

ただ、法35条の３については、避難上有効な開口部を設けることで、採光無窓になることを回避することができます。

具体的には、直接外気に接する避難上有効な構造の開口部で、その開口部の大きさが750mm×1200mm、直径1mの円が内接すればOK

換気無窓とは？

 換気無窓とは、『換気上有効な面積≧1/20×居室面積』を満たすことができない居室（法28条２項）
 換気無窓は、すべての居室に対して検討が必要

採光無窓と打って変わって、換気無窓はシンプルで簡単です。ちなみに、換気上有効な開口部は、開口部の面積に、下記の係数を乗じた数値です。換気できる部分と考えると、とても納得がいく係数です。

参考：著書『増補改訂版 用途と規模で逆引き！住宅設計のための建築法規/そぞろ』

ただ、換気設備と言っても、なんでもいいわけではありません。下記に定める換気設備に限定されるため、注意しましょう。

排煙無窓とは？

 排煙無窓とは、 『排煙上有効な面積≧1/50×居室面積』を満たすことができない居室
 排煙無窓は、すべての居室に対して検討が必要

排煙無窓も、そんなに難しくはありません。ただ、計算方法は少し複雑です。だから、個別で記事を用意していますので、そちらで確認をしてください。（記事内では、最新法令についても解説しています。天井高3m以上の緩和に関して、2025年にちょっと注目の法改正がありました）

よく見落とされてしまうのですが、排煙無窓で、かつ、50㎡を超える場合、内装制限の対象となります。50㎡ってそれなりに大きな建築物ですが、念の為に把握しておきましょう。

そもそも、何故排煙無窓の検討をしているのか？

 排煙無窓の検討をしている理由は、排煙設備を設置させない為

そもそも、排煙設備が必要になる建築物は、

• 法別表第１(い)欄(１)項から(４)項までの特殊建築物で延べ面積が500㎡を超えるもの
• 階数が3以上で延べ面積が500㎡を超える建築物
• 令１１６条の２第１項二号に該当する窓その他の開口部を有しない居室
• 延べ面積が1,000㎡を超える建築物の居室で、その床面積が200㎡を超えるもの

排煙設備だったら、緩和・免除規定がたくさんあるので、これで適合させられたらそんなに大変ではないです。

排煙無窓の検討と、排煙設備の検討の違いについて

 排煙無窓の検討と、排煙設備の検討は、似ているようで計算方法が全く別物

これもよく勘違いが多いのですが、排煙無窓と排煙設備、似ているようで計算方法が全く異なります。これを知っていないと、かなり混乱することになります。

この違いについても、下記の記事で解説しているので、確認してみてください。

まとめ

無窓居室の検討は、以下の3ステップで攻略しましょう。

1. 採光（1/20）： ここが一番の難所。住宅等はそもそも不可で、木造だと耐火要件が厳しすぎるため、基本は窓を取る設計を目指すべきです。
2. 換気（1/20）： 不足しても換気設備（換気扇など）を設ければ解決できるため、そこまで恐れる必要はないです。
3. 排煙（1/50）： 不足時は排煙設備が必要になるが、2025年の法改正等の最新情報も合わせてチェックしておくと良いです。

まずは『採光・換気1/20、排煙1/50』この数字だけは今すぐ頭に叩き込んでおきましょう。

根拠法文

記事内では正確な情報発信を心がけていますが、最終的な判断は必ず原文（法令）を確認してください。実務で役立つ主要な条文を抜粋して掲載します。

建築基準法施行令116条の２（採光無窓・排煙無窓）

建築基準法28条２項（換気無窓）

建築基準法施行令128条の３の２（内装制限の排煙無窓）

法第三十五条の二（法第八十七条第三項において準用する場合を含む。次条において同じ。）の規定により政令で定める窓その他の開口部を有しない居室は、次の各号のいずれかに該当するもの（天井の高さが六メートルを超えるものを除く。）とする。
一　床面積が五十平方メートルを超える居室で窓その他の開口部の開放できる部分（天井又は壁（床面から天井までの垂直距離に応じて国土交通大臣が定める部分に限る。）にある部分に限る。）の面積の合計が、当該居室の床面積の五十分の一（火災時に生ずる煙を有効に排出することができるものとして国土交通大臣が定めた構造方法を用いる給気口及び排気口を有する場合にあつては、給気口の開口面積、排気口の高さ及び居室の床面積に応じて国土交通大臣が定める方法により算出した割合）未満のもの
二　法第二十八条第一項ただし書に規定する温湿度調整を必要とする作業を行う作業室その他用途上やむを得ない居室で同項本文の規定に適合しないもの