廊下幅とは？|バリアフリーの基準やルールのまとめ

建築基準法による『廊下の幅』の規制とは？

廊下の幅の規定は、建築物の用途や規模だけでなく、両側に居室があるか、片側に居室があるか、でも求められる寸法が異なる、というのが大きな特徴です。

Q.両側居室か、片側居室か、悩ましい例は？

ご覧いただいた通り、廊下の幅の規定は、両側居室か、片側居室かで大きく異なります。よって、どちらに該当するのか、というのは非常に重要です。

しかし、廊下の幅の形状の中には、両側居室か、片側居室かわかりにくい例もあります。

両側居室扱いになる

両側に出入口がある場合	アルコープを介して、合流する場合

上記に該当する場合、原則として、両側居室の寸法が必要となります。実際に、避難した時のことを考えると、避難者が両側から合流するので、広い寸法が必要となります。

片側居室扱いになる

出入口の位置が異なる位置にある

上記のような計画の場合、両側に居室があったとしても、出入口の位置としては、片側の居室がある場合と何も変わりません。したがって、片側居室として、廊下の幅を考えることが可能です。

防火避難規定の解説のアフターフォローの回答

「建築物の防火避難規定の解説２０１６」アフターフォロー質問と回答(２)により引用

 

Q.３室以下専用の廊下とは？

３室以下の廊下は、その言葉通り、３室しかいけない廊下のことです。基本的には、行き止まりの廊下のようなものをイメージしていただければいいのかなと思います。

これに該当した廊下は、廊下の幅の規定を受けません。

例えば、『共同住宅の住戸若しくは住室の床面積の合計が100㎡を超える階における共用のもの』に該当した場合も、廊下の幅の適用を受けますが、その場合は３室以下の専用の廊下の緩和は使えないということです。

では、廊下の幅の規定である令119条を確認してみましょう。

廊下の幅の適用がない建築物の『廊下の幅』とは？

例えば、小規模な建築物などは、廊下の幅が求められる規模に該当しないものもあります。この場合、廊下の幅はいくつ確保すればよいのでしょうか。

答えは、特に定めはないので、常識的な寸法が確保されていればOKです。

あくまで、常識的な寸法なので、設計者が判断していいことになっていますが、基本的には75㎝程度の確保をしておけば安心です。

この75㎝というのは、建築基準法の避難上有効なバルコニーの避難幅で登場する寸法なので、一応、根拠としては良いのかなと思います。

『バリアフリー法』による廊下の幅

建築物移動等円滑化基準とは、バリアフリー法の適合義務の対象の建築物が守らなくてはならない数値。一方、建築物移動等円滑化誘導基準とは、容積率などの緩和を受けるため数値です。したがって、建築物移動等円滑化誘導基準の方が厳しい寸法が適用されます。

建築基準法で『廊下の幅』を確認する

まとめ