屋上の『塔屋（ペントハウス）』の基本知識｜階数・床面積・高さの扱い

この記事でわかること

『塔屋（ペントハウス）』の基本知識について

Q.塔屋とペントハウスの違いとは？

塔屋とペントハウスって、違いはあるの？

塔屋とペントハウスは、一般的には同じもので、屋上に設けられた『階段室等』を指す。

ただし、ペントハウスは、『屋上や最上階のテラス付き高級住宅』を指すこともある。

塔屋やペントハウスは、同じものを指します。詳しい用途などは続けて解説しますが、一般的には、『階段室』などを指します。

しかし、ペントハウスは、屋上や最上階に設けられる高級住宅を指すこともあります。

しかし、後ほどご紹介しますが、緩和を受けるためには用途は定めらています。そして、居室などで利用する場合には、緩和を受けることができないのです。だから、建築実務においては、ペントハウスは屋上に設けられる階段などを指し、高級住宅などは指さないことが一般的です。

『建築基準法』における塔屋（ペントハウス）の位置付け

建築基準法において、建築物の階数が多くなったり、高くなったりすると、かなり影響が大きいです。例えば、2階建ての建築物よりも3階建ての建築物の方が規制が厳しいですし、所定の高さを超えると適用される規制もあります。

だから、『建築物の階数や高さなどは抑えて計画したい』と考える方が多いです。

塔屋（ペントハウス）の『階数・高さ・床面積』の扱い

	階数	建築物の高さ	床面積
塔屋（ペントハウス）で所定の条件を満たした場合	緩和あり	緩和あり	緩和なし

よく誤解されてしまうのですが、塔屋（ペントハウス）は床面積の緩和は存在しませんので、注意が必要です。

Q.水平投影面積の計算方法とは？

水平投影面積ってなに？どうやって計算すればいいの？

水平投影面積とは、『建築物の屋上部分を水平面に投影した時の面積』のことで、屋上面を地面と見立てて『建築面積』と同じように算定すること

緩和を受けるためには、水平投影面積を建築面積の1/8以下としなければなりません。少しオーバーしてしまった場合、吹抜けなどを作って調整しようとする方もいます。しかし、水平投影面積はあくまで建築面積で算定をしますので、吹抜けなどを作っても、面積を減らすことはできません。

引用：用途と規模で逆引き！住宅設計のための建築法規

Q.塔屋を大屋根一体にしても認められるか？

塔屋を大屋根と一体にして計画できるか？

塔屋は、大屋根一体としては認められず、他の部分と比較して突出させる必要がある（なぜなら、水平投影面積を算定した場合に、建築面積の1/8以下にすることが困難であるから）

塔屋の水平投影面積を求める場合、建築面積と同じように計算すると解説しました。そして、大屋根と一体にして計画した場合には、そもそも建築面積の算定の範囲が難しくなります。

『階数に含まれない』塔屋（ペントハウス）の定義

『①用途』と『②規模』を満たすことで、階数から除くことができます。

階数に含まれない法的根拠

階数に含まれない根拠は、『建築基準法施行令2条1項八号』に記載されています。

建築基準法施行令2条1項八号

昇降機塔、装飾塔、物見塔その他これらに類する建築物の屋上部分又は地階の倉庫、機械室その他これらに類する建築物の部分で、水平投影面積の合計がそれぞれ当該建築物の建築面積の八分の一以下のものは、当該建築物の階数に算入しない。また、建築物の一部が吹抜きとなつている場合、建築物の敷地が斜面又は段地である場合その他建築物の部分によつて階数を異にする場合においては、これらの階数のうち最大なものによる。

高さに含まれない塔屋（ペントハウス）の定義

階数と同じように、高さから除く場合にも、『①用途』と『②規模』を満たすことが必要になります。

昇降機の乗降ロビー（通常の乗降に必要な規模程度のものに限る。）

時計塔、教会の塔状部分

高架水槽（周囲の目隠し部分を含む。）

キュービクル等の電気設備機器（周囲の目隠し部分を含む。）

クーリングタワー等の空調設備機器（周囲の目隠し部分を含む。

引用：建築確認のための基準総則・集団規定の適用事例

なお、高さから除かれる規定と、そうではない規定があります。主な規定を下記にまとめました。

高さに含まれない法的根拠

高さに含まれない根拠は、『建築基準法施行令2条1項六号ロ』に記載されています。

建築基準法施行令2条1項六号ロ

法第三十三条及び法第五十六条第一項第三号に規定する高さ並びに法第五十七条の四第一項、法第五十八条第一項及び第二項、法第六十条の二の二第三項並びに法第六十条の三第二項に規定する高さ（北側の前面道路又は隣地との関係についての建築物の各部分の高さの最高限度が定められている場合におけるその高さに限る。）を算定する場合を除き、階段室、昇降機塔、装飾塔、物見塔、屋窓その他これらに類する建築物の屋上部分の水平投影面積の合計が当該建築物の建築面積の八分の一以内の場合においては、その部分の高さは、十二メートル（法第五十五条第一項から第三項まで、法第五十六条の二第四項、法第五十九条の二第一項（法第五十五条第一項に係る部分に限る。）並びに法別表第四（ろ）欄二の項、三の項及び四の項ロの場合には、五メートル）までは、当該建築物の高さに算入しない。

Q.塔屋は『北側斜線制限』において高さに含まなければならないか？

塔屋で所定の条件を満たした場合は、北側斜線でも除くことができる？

塔屋は所定の条件を満たした場合であっても、北側斜線制限においては高さに含まなくてはならない

塔屋で建築面積の1/8以内にするなどの所定の条件を満たした場合には、一部規定においては建築物の高さから除くことができます。しかし、北側斜線制限はその一部規定には含まれていないので、通常通り、高さに含む必要があります。

引用：用途と規模で逆引き！住宅設計のための建築法規

Q.塔屋は日影規制において高さに含まなければならないか？

塔屋で所定の条件を満たした場合には、日影規制の高さから除くことができるって書いてあるのに…日影図の検討には算入するように言われた。どういうこと？

日影規制の場合には…『高さから除くことができる内容』と『高さに含めなくてはならない内容』がある

高さから除くことができる内容	日影規制は、10mを超える場合など、適用を受ける高さに定めがある。この高さからは、塔屋は除かれる
高さに含めなくてはならない内容	日影規制が適用となった場合、日影図の作成が必要となる。この高さには、塔屋は算入しなくてはならない

日影規制における高さの考え方は、少し複雑です。

日影規制の適用を受けるかどうかの判断を行う場合には、塔屋の高さは除くことができます。一方、日影規制の適用を受け、日影図の作成が必要になった場合には、塔屋は高さに算入する必要があります。

まとめ

• 塔屋は用途要件＋水平投影面積1/8以下で「階数」「高さ」の緩和が可能
• 床面積の緩和はなし、全て算入必須
• 水平投影面積は建築面積と同じ算定方法、吹抜けを作っても減らせない
• 大屋根と一体化は原則不可（1/8以下にするのが困難なため）
• 北側斜線・高度地区・避雷針設置義務は高さの緩和対象外
• 日影規制は「適用判定の高さ」は除外可だが「日影図作成の高さ」は算入必須
• 天空率算定でも塔屋は高さに算入する必要あり