『地盤面』はどこ？｜平均地盤面との違いなどわかりやすく解説

まずは結論から…

『地盤面』とは？

建築物は、必ずしも平坦な敷地に計画されるわけではありません。地面がでこぼこした敷地に計画したり、あえて高低差を作っている敷地に計画される場合もあります。こういった敷地の場合には、地盤面を計算で求めることが必要です。

例えば、高低差がある敷地に建築物が建っている場合、建築物の高さはどこから求めると思いますか？高低差があると、どこから求めるべきか、悩みますよね。

答えは、原則として、『地盤面』からの高さとなります。つまり、地盤面を求めないと、建築物の高さを出すことができないということです。

『地盤面』を建築基準法で確認する

地盤面と『平均地盤面との違い』とは？

地盤面と平均地盤面は、法文上で明確に定義が分かれています。その違いは、平均を取る対象です。

地盤面は、平均を取る対象が建築物ごと、そして高低差が3mを超えている場合は、3m以内ごとに取ります。つまり、敷地内で複数の地盤面を計算する必要があるということです。

一方、平均地盤面は、敷地全体で平均を取ります。だから、複数の建築物があった場合であっても、計算を行うのは一つだけです。

日影規制は、敷地全体の影の落ちる位置を計算します。この場合の高さは、敷地単体ではなく、敷地全体で計算する必要があるということです。

『平均地盤面』を建築基準法で確認する

地盤面の『算定方法』とは？

参考：増補改訂版 用途と規模で逆引き！住宅設計のための建築法規

続けて、迷いやすい2つの計算方法について、さらに解説していきます。

高低差が3mをを超える場合

高低差が３mを超える場合には、３m以内ごとに領域を分け、地盤面を算定する必要があります。

その根拠は、地盤面の定義（令２条２項）から読み取れるからです。法文を見ていただくとわかりますが、地盤面の定義はあくまでも令１条二号、六号又は七号に対しての定義であり、地階の令１条二号の定義ではないということになります。

ドライエリアに面する場合

ドライエリアの計画がある場合、ドライエリアの下でみるか、地面の部分でみるか、その違いによって算定結果はまったく異なるものになります。

可能であれば、地面の部分で計算したいと思う場合が多いでしょう。

しかし、この取り扱いについては、法文に定義されているものではありません。したがって、申請先に確認が必要になってくる内容です。

一例として、練馬区では下記のように具体的な寸法を示していることがあります。

練馬区の取り扱いより引用

まとめ