住宅で求められる避難経路について【建築基準法を根拠に解説】

今回の記事ではこんな疑問に法的根拠を元に答えます。

ざっくりまとめると、

避難経路が必要になる建築物とは？

建築基準法上、避難経路が必要になる建築物は以下になります。

一言で住宅と言っても、大きく４つの区分に分かれます。それは、①一戸建て住宅、②長屋、③共同住宅、④寄宿舎です。このどれに該当するかによって、避難経路が必要になるかが大きく関わっていきます。まずはこちらを確認するようにしましょう。

用途ごとに分類すると、以下のようになります。

用途	避難経路が必要になる条件
一戸建て住宅・長屋	階数が３以上の建築物 採光無窓・排煙無窓（令116条の２の窓を有しない）の建築物
共同住宅・寄宿舎	全て

このように、共同住宅や寄宿舎であれば建築基準法によりどんな規模でも避難経路の確保が必要ですが、一戸建て住宅や長屋であれば２階建てなどの場合は必要にはならないということです。

避難経路の幅は？

避難経路の寸法は、『主要な出入り口』から『道又は公園、広場その他の空地』まで以下の寸法が必要になります。

階数及び面積	通路の幅員
階数が３以下で延べ面積が200㎡未満	90㎝以上
上記以外	1.5m以上

階数及び面積によって、必要になる通路の幅員は異なります。

学芸出版社『用途と規模で逆引き！住宅設計のための逆引き建築法規p180』より引用

建築基準法の適用を受けない場合の避難経路の寸法は？

いくら建築基準法の適用を受けない建築物であっても、避難経路を一切確保しなくても良いという風には考えない方がいいでしょう。火災などはどの建築物でいつ発生するかわからないからです。

一般的には、人が通れる寸法は75㎝程度と言われていますので、それくらいの寸法が確保されていれば安心出来そうです。

法文で確認する【建築基準法施行令128条】

住宅の居室の採光計算については『建築基準法施行令128条』に記載されています。

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まとめ